[専門分野]
地域社会学、コミュニティ、住民自治、協議会型住民自治組織、協働
[所属学会]
経済社会学会、自治体学会、地域活性学会
[主な資格]
中学校教諭専修免許（家庭科）
高等学校教諭専修免許（家庭科）
| 出身都道府県 | 北海道 |
|---|
| - | 北海道教育大学 教育学部 中学校教員養成課程 卒業 学士（教育学） |
|---|---|
| - | 北海道教育大学大学院 教育学研究科 教科教育専攻 修士課程 修了 修士（教育学） |
| - | 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 修了 修士（政策・メディア） |
| - | 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 社会イノベーターコース 修了 社会イノベータ |
| - | 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 後期博士課程 修了 博士（政策・メディア） |
| - | 株式会社 朝日エル 企画営業職 |
|---|---|
| - | 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 助教（有期・研究奨励Ⅱ）非常勤 |
| - | 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 研究員 |
| - | 株式会社第一生命経済研究所 ライフデザイン研究部 主任研究員 |
| - | 横浜商科大学 非常勤講師 |
| - | 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任講師 |
| 2024 | 周南公立大学 経済経営学部 講師 |
【著書】
・ウェルビーイングを実現するライフデザイン データ＋事例が導く最強の幸せ戦略（ライフデザイン白書2024） 東洋経済新報社 分担執筆 3節、18節～21節、事例① 2023年10月
・ヒューマンサービスとコミュニティ: 支え合う社会の構想 勁草書房 コラム12担当p142 2022年2月
・「幸せ」視点のライフデザイン: 2万人アンケートが描く生き方・暮らし方の羅針盤（ライフデザイン白書2022） 東洋経済新報社 分担執筆 第1部 第1章 2021年10月
・自治体経営の生産性改革 : 総合計画によるトータルシステム構築と価値共創の仕組みづくり 公人の友社 分担執筆 第11章 2021年2月
・人生100年時代の「幸せ戦略」: 全国2万人調査からみえる多様なライフデザイン（ライフデザイン白書2020） 東洋経済新報社 共著 第3章 2019年10月
【論文】
・ 協議会型住民自治組織の形成による地域関係の変容と創出 博士論文 稲垣円 2022年
・コミュニティ研究における地域住民組織とコミュニティ組織の構造とジレンマ 経済社会学会年報 Vol.54, pp.140-149 稲垣 円 2021年
・市町村合併後のまちづくりを担う住民組織と行政の協働とその可能性-鳥取県大山町における地域自治組織を事例として- 自治体学 Vol34-2, pp.36-42. 稲垣 円 2021年
・都市高齢者の健康増進事業におけるコミュニティ形成の効果と検証東京都三鷹市における実証実験から – 地域活性研究 Vol.7, pp.28-37 稲垣円、金子郁容 2017年
・小規模自治体における、医療提供 体制構築の成立要因－北海道寿都町を事例に－ 地域活性研究 Vol.6, pp.260-268 稲垣円、金子郁容 2015年
・過疎地域で域外大学生による地域 の一員としての活動を促すコミュニティ型居住モデルの実証-鳥取県 大山町における「週末住人プログ ラム」の実践 地域活性研究 Vol.15, pp.193-202 松浦生、稲垣円、玉村雅敏 2021年
・高校生が推進する高校魅力化プロジェクトの実装と評価 : 広島県立 油木高等学校におけるドローンスクールを通じた実証実験から 地域活性研究 Vol.14. pp61-69 貫洞聖彦、稲垣円、玉村雅敏 2020年
・共に育む地域 地域における「つながり」の意味と価値 （講演） 立川市青少年健全育成委員会 2023年
・縮小社会における持続可能な地域づくり（講演） 秋田さきがけ政経懇話会 2023年
・公共的役割を担う地域自治組織の実態とそのプロセス 経済社会学会第55回全国大会 2019年
・市町村再編下における「住民自治組織」の再組織化と運営 経済社会学会第54回全国大会 2018年
・都市高齢者の運動継続を促す、コミュニティ形成の可能性⁻東京都三鷹市における実証実験から⁻ 第23回ヘルスリサーチフォーラム 2016年
・エビデンスータを活用した観光戦略策定における大学の役割-山梨県富士吉田市を事例として – 地域活性学会第7回研究大会 2015年
・家庭医療による自治体の保健医療の実践とローカル・ガバナンス-北海道 寿都町を事例に- 第21回ヘルスリサーチフォーラム 2014年
・地域イノベーションセンター キックオフミーティング 企画・運営（2024年11月～3月）
・国際ロータリー第2710地区グループ４ インターシティ・ミーティング にて、DE＆Iと奉仕活動に関する基調講演（2025年3月）
・共に育む地域 地域における「つながり」の意味と価値 （講演） 立川市青少年健全育成委員会 2023年
・縮小社会における持続可能な地域づくり（講演） 秋田さきがけ政経懇話会 2023年
・都市高齢者の運動継続を促す、コミュニティ形成の可能性⁻東京都三鷹市における実証実験から⁻ 第23回ヘルスリサーチフォーラム 2016年
・家庭医療による自治体の保健医療の実践とローカル・ガバナンス-北海道 寿都町を事例に- 第21回ヘルスリサーチフォーラム 2014年
・つながりの豊かさ指標を活用した大山町住民の生活自体調査 大山町、慶應義塾大学SFC研究所 2021年4月～2022年3月
・共同研究 「官民連携モデル」構築プロジェクト－大山町「地域自主組織推進指針」の策定支援― 大山町、慶應義塾大学SFC研究所 2019年4月～2022年3月
・共同研究 「日本一のボランティア先進県」可視化プロジェクト 日本財団・鳥取県・慶應義大学SFC研究所 2016年4月～2019年3月
・共同研究 小規模事業者地域力活用新事業「エビデンスデータを活用した観光施策等調査研究事業 富士吉田商工会議所、慶應義塾大学SFC研究所 2014年4月～2016年3月
・受託研究 ICT健康モデル（予防）の確立に向けた地方型地域活性化モデル等に関する実証 総務省 2014年4月～2015年3月（一部参加）
協議会型住民自治組織の形成における地域関係の変容
コミュニティ、住民自治、協議会型住民自治組織、協働
・「協議会型住民自治組織」とは、集落や町内会・自治会よりも広い、小学校区を単位とした住民による自治組織の総称です。地域によって「地域自治組織」「地域自主組織」「コミュニティ協議会」「コミュニティ推進協議会」など名称はさまざまです。
・人と人のつながりの希薄化、地域コミュニティの衰退は全国各地が抱える課題です。「協議会型住民自治組織」は、従来よりも広い範域を活動エリアとして、住民が地域づくりや維持の一端を担う主体として、地域の文化風習を継承したり、地域住民が参加できるイベントを創出したり、新たな経済活動を生み出すなど、地域を盛り上げる役割を期待されています。
・一方で、こうした組織をつくり活動を推進する住民は、必ずしも組織づくりの経験者やプロではありません。最初から「地域を良くしたい、組織をつくりたい」と前向きで、主体的に取り組む人ばかりだったわけでもありません。
・私は、こうした組織に関わる人びとが、どのように他の住民や組織団体と連携しながら組織をつくり、その組織が地域に欠かせない存在として位置づけられていくのか、フィールドワークを中心とした調査研究を行っています。
