タイトル：「海洋スポーツ体験教室の教育的効果」
研究目的と方法：
目的：本研究は、周南地域の子どもたちを対象とした「海洋スポーツ体験教室」開催し、海の楽しさ、安全指導、環境問題に関する理解を目的とする。また、体験教室を実施する為、海洋スポーツ指導者を育成する。
方法：体験教室参加者募集は、7月中旬より行い、1回2～3名を対象に半日の体験プログラムを実施する。プログラム内容は、SUP教室、ロープを使ったチャーム作成、海洋の安全・海洋プラスチックゴミ問題などを予定している。実施期間中（約1ヵ月）、20名とし、参加した子どもたちへ海洋スポーツ体験教室前後でアンケートを行ない、子どもたちの自己効力感などの効果が見られるか検討を行なう。
海洋スポーツの指導者育成に関しては、周南公立大学の学生に山口県スポーツ交流村の研修プログラムを受講してもらい、そこで得た技術・知識を活用したい。しかしながら、夏のシーズン中、この研修の受講は不可である。そのため、今回は、海洋スポーツ指導者の研修終了者および外部講師の協力を得て体験教室の実施を行う。新しい指導者育成は10月以降とし、指導者育成人数は、6名を予定している。
提案者：山口県で活動するジュニアアスリートをサポートする会
研究者：江﨑和希
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タイトル：「下松市におけるホストタウン事業を基点にした国際交流の方向性と課題
―産学官連携による「おもてなしプラン」計画・実施・評価―」
研究目的と方法：
2018年3月、本学と下松市は包括連携協定締結することとなった。本研究は、当該包括連携協定に基づき「下松市ホストタウン事業(ベトナムバトミントンチーム)」のおもてなしプランを計画・実施・評価することで、その方向性を示し、2020東京オリンピック・パラリンピック終了後も継続する国際交流の振興に資することを目的とする。産学官連携による「おもてなしプラン」づくり自体は存在するが、さらにその効果や方向性について分析を行った研究は少ない。なお、本研究実施に先立ち、西京銀行・ミズノご協力のもと、「ホストタウン事業おもてなしプラン」を策定するPBIを実施している。今後は、当該プランを実施し、その効果と課題を分析する。分析に当たっては、県内他地域のホストタウン事業の調査も行うことで下松市の同事業と比較を行い、より的確に下松市ホストタウン事業の課題を抽出していく。その中で、抽出された課題を解決するプランを再構築し、実践することで得られる効果についても調査・把握する。
提案者：西京銀行
研究者：中嶋克成・北島信哉・寺田篤史
研究成果：中嶋克成・北島信哉・寺田篤史・原 幸彦・栗林 栄作（2021）「下松市におけるホストタウン事業活性化に対するPBIの寄与―産学官連携による「おもてなしプラン」づくり―」『周南公立大学総合研究所紀要』43号、pp.41-52、周南公立大学総合研究所
タイトル：「山口県の平成30年7月豪雨災害被災地域における村落社会の変容と域学連携」
研究目的と方法：
周南市および岩国市では平成30年7月豪雨により3人の尊い人命が奪われた。今回の被災地はいずれも山間の小規模集落であり、高齢化や過疎化が危惧されている地域である。こうした山間部の高齢化・過疎化地域が被災という衝撃的な経験をすることで、村落社会は大きな影響を受け、変容していることが予想される。
そこで本研究では、聞き取り調査を中心とする実施調査を実施する中で、被災時や被災後の住民行動や居住意識の変化、復興過程等を調査することで被災地域の村落社会の変容を明らかにする。また、こうした被災地域に近隣して立地する高等教育機関の在り方についても検討していきたい。具体的には、被災地域の住民と大学の教員および学生とが定期的に協議や復興活動を実施する中で交流し、被災直後から時系列的に高等教育機関に求められる対応や支援について詳らかにする。
提案者：吉浦正男
研究者：羽田司・中嶋克成・寺田篤史
研究成果：羽田司・中嶋克成・寺田篤史（2021）「平成30年7月豪雨に対する山口県東部地域の共助による災害対応」『周南公立大学総合研究所紀要』43号、pp.53-64、周南公立大学総合研究所
